「海外FXがやばい」という表現は、安全性の問題や税金が非常に高いことを指すときに用いられることが多いです。
2023年には、日本人から人気だった業者が出金遅延からサービス停止に至り、業者選びの重要性を再認識させました。また、2023年分の確定申告を終えたトレーダーからは、高すぎる税金に対して不満の声が上がっています。
この記事では、現役ユーザーからの報告を交えながら、海外FXがやばいとされる主な5つの理由を紹介します。
一方で、なぜ日本の多くのトレーダーは海外FXを利用し続けるのでしょうか。海外FXを一括りでやばいと判断することの誤りについても解説します。
各業者の安全性も考慮した総合的におすすめの海外FX業者を「海外FXのおすすめ人気業者比較ランキング」にまとめているので、よろしければそちらも参考にしてください。
海外FXがやばいと言われる理由
海外FXがやばいと言われる主な理由は、安全性の問題と税金が高いことです。
上記の問題点は、適切な対応により回避できるものばかりです。その対策を実施するためにも、やばいと言われる5つの理由を確認していきましょう。
ハイレバレッジで全ての資金を失うリスクがある
「海外FXはやばい」と言われる主な理由は、誤ったハイレバレッジの利用で全てのトレード資金を短時間に失う人がいることです。
国内FXでは、法律によりレバレッジは最大25倍までに制限されていますが、多くの海外FX業者にはこのような制限がなく、1,000倍以上のハイレバレッジが提供されています。
さらに、ロスカット水準が国内FXでは一般的に50％以上に設定されていますが、海外FXでは0～20％が標準です。これは国内FXでは強制ロスカット後も自己資金のおよそ半分が残るのに対し、海外FXでは多くても20％程度しか残らないことを意味します。
| 海外FX業者 | 最大レバレッジ | ロスカット水準 |
|---|---|---|
| A社 | 無制限 | 0％ |
| B社 | 6,666倍 | 20％ |
| C社 | 2,222倍 | 0％ |
| D社 | 1,000倍 | 20％ |
| E社 | 500倍 | 20％ |
| F社 | 400倍 | 20％ |
| G社 | 200倍 | 20％ |
上記は、主要業者における最大レバレッジとロスカット水準の一覧です。海外FXでは、G社の200倍が最低水準となっており、1,000倍以上を提供する業者こそが、真にハイレバレッジを提供しているという印象を持ちます。
ただし、ハイレバレッジの利用は一攫千金を狙えるチャンスがある一方で、同時に全ての資金を溶かすリスクも伴うことを理解しておく必要があります。
例として、1万円を入金し、1,000倍のレバレッジで10万通貨のドル円をトレードした際の価格変動に基づく損益と証拠金維持率をシミュレーションしたので、一度ご確認ください。
シミュレーション
必要証拠金は、「100,000通貨 ÷ 1,000倍」で100ドルです。1ドル150円なら、必要証拠金は15,000円になります。
証拠金維持率は、保有ポジションの含み損益が0円であれば、「10,000円 ÷ 15,000円 × 100」で67％です。
次にどれくらいの逆行に耐えられるかをシミュレーションします。
1pipの値動きによる損益は、「100,000通貨 × 0.01円」で1,000円です。仮に5pips逆行したら、資金は「10,000円（入金額）- 5,000円（損失分）」で5,000円となり、証拠金維持率は「（10,000円 – 5,000円）÷ 15,000円 × 100」で33％です。
また、10％pips逆行した場合、損失額が10,000円に達しますが、この前にすでに強制ロスカットが実行されています。
つまり、1万円を入金し、1,000倍のレバレッジで10万通貨のドル円をトレードした際、わずか5～10pipsの値動きをしただけで全ての資金を失う可能性があるほどのリスクを負うことになります。
海外FXでは、損失リスクを考慮せずに儲かることへの期待を高めてハイレバレッジを利用し、結果として全ての入金額を溶かしている人が多いようです。
また、オンラインの法律相談では、カードローンで借入れた資金でハイレバトレードを行い、借金の返済ができずに自己破産の相談をしている人もいます。これらの状況から「海外FXはやばい（危険）」と言われるのも無理はないでしょう。
このような損失リスクを軽視し、儲かることだけに期待をしてトレードするのではなく、自己の規律を強化して適切に資金を管理することが重要です。
海外FXでハイレバレッジを利用するメリットとデメリット、制限ルールや業者を選ぶ際のポイントなどの詳細は、「海外FX最大レバレッジ比較」を参考にしてください。
利用規約を守ったトレードでさえ出金拒否される
海外FXには、最初からユーザーの資金を持ち逃げすることを目的にした悪質業者が存在します。同時に、健全な業者であっても、ボーナス提供時の厳しい利用規約により、規約を守っているにもかかわらず、一部のユーザーが出金拒否される事例があることも事実です。
個人トレーダーによる出金拒否は自己申告のため、その真偽は判断できません。しかし、有名な業者に関しても、X（旧Twitter）での投稿やFXレビューサイトで同様のクレームが見られることがあり、該当する業者に興味がある人にとっては不安材料になってしまいます。
上記は日本でもよく知られている海外FX業者のユーザーがXに投稿した内容です。もし同様のクレームが複数のユーザーから投稿された場合、たとえ優れた取引条件を提供していたとしても、「利益を損なう事態に際しては出金拒否をするやばい業者」というレッテルが貼られてしまうでしょう。
一部の業者が提供するボーナスについて、業者はその使用が自社の定めたルールに反していると判断し、そのためユーザーが利益を引き出すことを拒否する場合があります。しかし、ユーザーによると、実際にはルール違反をしていないにもかかわらず、業者から出金を拒否されたと報告されています。
該当する業者の利用を検討している方はまず、XやFXレビューサイトに投稿された内容の信憑性を検討し、その情報が信頼に足るものかを判断した上で適切に評価する必要があります。
悪質な業者でなければ、利用規約を守っている限り出金拒否されることはありません。仮に出金できない場合、確かな理由があるはずです。問題への対処や理解を深めたい場合、「海外FXで出金拒否されたら？」にある原因を参考にしてみてください。
詐欺業者による被害が毎年発生している
海外FXは詐欺業者にとって便利なツールとなっています。インターネットを利用した金融サービスなので、大きなコストをかけることなく以下のような架空業者を作れるからです。
- 完全偽造のウェブ会社型
- ペーパーカンパニー型
完全偽造のウェブ会社型は、公式サイトが嘘の情報で塗り固めて実在しているかのように見せかける詐欺業者のことです。ペーパーカンパニー型は、オフィスなどの実態がなく名前だけがある架空業者を指します。
入念に詐欺を計画する業者は、規制が緩い国を利用してペーパーカンパニーを設立します。低コストで名目上の法人が完成し、信頼性向上に悪用できる事業ライセンスまで取得できます。
現地にオフィスがないので、詐欺をした後に公式サイトを閉鎖し、ユーザーとの連絡を絶って逃げ切れる可能性が高くなります。
これらの詐欺業者は、以下のような手口で多くの日本人から資金をだまし取っているのです。
| 日本人を集める手段 | 提供するサービス |
|---|---|
| LINE SNS広告 X（旧Twitter） マッチングアプリ ブログやウェブサイト 個人情報の不正取得 | 情報商材 EA（自動売買） コピートレード |
特に近年、メディアはマッチングアプリを通じた国際ロマンス詐欺を取り上げるようになりました。米国FBIも詐欺被害の増加を受けて警鐘を鳴らしており、日本においても、国民生活センターが2020年以降の相談件数の増加（*1）を報告しています。
（*1）参考：国民生活センター越境消費センターの調査結果
金融庁に未登録で日本の法律で守られない
海外FXを利用する際の注意点は、日本の法律で守られないことです。金融庁に登録した業者であれば、金融商品取引法に基づく義務があるため、信託保全を含むユーザー保護を受けられます。また、ユーザーの取引残高・建玉・証拠金などの詳細を報告し、経営の透明性を高めています。
一方、海外FX業者は金融庁から義務を課されていないため、経営破綻した場合に信託保全をはじめとしたユーザー保護は保証されません。「海外FXはやばい」という言及は、このリスクを指すことも多いです。
金融庁は、海外FX業者が十分なユーザー保護をしていないことを懸念しており、日本の居住者に海外FXを利用しないように注意を喚起しています。業者に対しては、日本で営業しないように警告を発しています。
ちなみに、日本で金融サービスを提供するには金融庁への登録が必要ですが、個人が未登録の海外FX業者を利用することは自由です。
海外FX業者は日本の居住者がサービスを利用できるように、オンライン取引専用のプラットフォームを用意しており、この中でハイレバレッジなどを利用したトレードを行えます。
これらを利用する際には、日本の法律で守られないことを理解し、ユーザーは自己責任で行動する必要があります。
たくさん稼ぐほど税金が高くなる
海外FXで稼いだトレーダーは、その税金の高さに「やばい」と驚く人も多いようです。国内FXでは、所得に対して一律20％の税率ですが、海外FXでは所得に応じて最大55％の税率がかかります。
| 課税所得金額 | 所得税率 | 住民税率（*1） |
|---|---|---|
| ～195万円 | 5％ | 10％ |
| 195～330万円 | 10％ | |
| 330～695万円 | 20％ | |
| 695～900万円 | 23％ | |
| 900～1,800万円 | 33％ | |
| 1,800～4,000万円 | 40％ | |
| 4,000万円以上 | 45％ |
（*1）個人住民税の所得割です。
上記の通り、所得が330万円を超えると、海外FXの税負担は国内FXよりも重くなります。例えば、給与収入が300万円で海外FXの所得が50万円の場合、適用される税率は30％となり、海外FXの利益に関する税金は「50万円 × 30%」で15万円になります。
海外FXで最大55％の税率分を支払うことになると、国内FXの2.8倍もの税金がかかるため、税金がやばいくらいに高いと評価されるのも頷けます。
個人ができる節税対策、税金の計算方法、確定申告などの詳細を「海外FXの税金はいくら？」にまとめていますので、参考にしてみてください。
海外FXのリスクに関するやばい評判と事例
先に紹介した「海外FXがやばいと言われる理由」に関する、現役ユーザーの評判や体験談を紹介します。
ハイレバトレードで資金を溶かす
X（旧Twitter）で「海外fx 溶かす/溶ける」と検索すると、ユーザーが大切な資金を溶かす原因が語られていたり、その際の精神状態を垣間見ることができます。
ハイレバトレードで資金を溶かす人が散見されることが、「海外FXはやばい（危険）」との認識が広がる原因になっているようです。また、借金を返済するためにさらなるリスクを冒してハイレバトレードに手を出している人もいます。
続いては、ハイレバトレードでやばい資金繰りになるかどうかは、メンタルの問題であることを指摘する口コミを紹介します。
「マジ秒で金増えるし、秒で溶ける」という口コミは、ハイレバトレードの性質を的確に表現しています。国内FXでは考えられないような速度で資金の増減を経験し、海外FXが嫌になる人とのめり込む人に分かれることでしょう。
また、海外FX特有のボーナスシステムとして、口座開設するだけでそのままハイレバトレードの証拠金として使えるボーナスを提供する業者があります。
口座開設ボーナスを使うことで、自己資金を失うリスクなしにハイレバトレードを体験できることは、海外FXの大きなメリットです。
ハイレバトレードで自身のメンタルがやばい状態になるかどうかは、口座開設ボーナスを利用して無料体験できます。「海外FX口座開設ボーナスおすすめ比較！」で業者を紹介していますので、参考にしてみてください。
悪質業者による出金拒否
2023年は、海外FX業界において信頼性を損ないかねない事態が見られました。複数の業者が出金拒否を行い、その中には日本人トレーダーから人気のあった業者も含まれていたのです。
ここで、2023年に被害を受けた一部の事例について、Xの投稿を確認しましょう。
PAMMとは、自分の資金をプロのトレーダーに運用してもらうサービスです。FXFairはボーナスキャンペーンを繰り返しながら資金を集めるのと同時に出金拒否をしていたようです。最終的に、PAMM口座からの出金が停止されました。
また、海外FXで出金拒否された場合、税金の負担が重くのしかかります。利益が計上された時点で確定申告が必要になり、税務署は通常、その内情を考慮して税金を免除するような対応を行いません。
例えば、1億2,400万円の納税義務があるにもかかわらず、出金拒否により現金を準備できないという厳しい状況に陥るケースもあります。
昨年、GEMFOREX という海外FX業者で約300万円を元手に2億4000万円程利益を出しました。年末の損益にて確定申告もしましたが、出金拒否といいますか、出金がされないままサービス終了してしまいました。
務署に更正の請求の手続きもしてますが、あくまで遅延という判断をされてしまっており税の減免もされていない状況です。
所得税だけで1億円超え、市県民税が2400万円以上あるため、支払う術がないです。
引用：X
GEMFOREXは全サービスを停止する直前まで、日本トレーダーを対象に豪華ボーナスキャンペーンを開催して資金を集めていました。その後、突然サービスの提供を停止したのです。
この他にも、AssassinFX、HASTFOREX、BACapitalの出金拒否も、X（旧Twitter）を中心に話題となりました。悪質業者による出金拒否は、以下のようにある程度パターン化されています。
- 小口の出金申請には対応して信頼性を装いつつ、大口の出金を遅延させたり拒否したりする
- 出金遅延や拒否が報告されると同時に、高額な口座開設ボーナスや入金ボーナスを提供する
利用する海外FX業者が怪しい動きをした場合、現役ユーザのXでの投稿を参考にしながら警戒してください。
SNSを巧みに悪用する詐欺業者の手口
海外FXを悪用するやばい業者は、SNSを巧妙に利用しています。特にクローズドなコミュニティに参加することで被害に遭う可能性が高まっています。
ここでは、近年被害が増えているLINEのグループ追加機能を悪用した「LINEグループ詐欺」の手口を紹介します。
NHKが取り上げた事例を見てみましょう。金融投資交流会というグループチャットでは、さくらと思われる偽のメッセージを使って利用者を騙すために盛り上がっています。
グループチャットでは、メンバー同士による利益報告やトレードの先生への感謝のメッセージなどが交わされ、利用者の信頼を高める工夫がなされています。このようなやりとりを信じて一度でもメンバーに連絡すると、儲かる期待がどんどん膨らむメッセージが届くようになります。
グループへの勧誘方法は巧妙で、ロマンス詐欺の手口でアプローチされることが多いようです。この被害者も、グループ参加へのきっかけは、以下のようにFXとは関係ない日常のやりとりから始まっています。
グループに所属する女性とみられる名前のアカウントから個別にメッセージが届くと、ペットや料理の話題についてやりとりするように。
引用：NHK
この被害者は、FX専用のスマホアプリから2,100万円を架空口座に振込した後、返金を催促しても返してもらえないことから詐欺にあったことに気がついています。
海外FXを悪用した詐欺も同様に巧妙です。初めにSNSで接触し、その後クローズドコミュニティへ参加させます。続いて、海外に入金専用の口座を開設させ、コピートレードやEA（自動売買）を用いて偽の利益報告を見せつけながら、入金を促すのです。
信託保全など投資家保護がない
海外FX業者は金融庁に未登録のため、信託保全を義務付けられていないことも「やばい」と評価される一因になっています。
しかし、海外FXの経験者は信託保全がないことのリスク管理として、こまめに出金することで対応しています。
相場では、利益を確定するまでがトレードの一部としてみなされています。海外FXに関しては、利益を出金するまでが取引の一部としてみなすことが適切でしょう。
さらに、複数の業者を利用することもおすすめします。一つの業者に全資金を預けると、その業者が倒産した際に全てを失うリスクがあるからです。
また、ある業者が自主的に信託保全をしていると公表していても、倒産した際の顧客資産の返還スキームを公表していない場合には信用しないようにしましょう。
上記にある、「第三者が介入することの重要性」とは、業者から顧客資産を回収する義務を負う独立した機関を指します。国内FXでは、このような第三者の介入が義務付けられており、業者が倒産した際に介入する専門の金融機関が公表されています。
海外FX業者は信託保全の代わりに分別管理と保険加入などにより投資家の資産を保護する仕組みを整えています。詳細は「海外FXに信託保全はない？」の記事をご覧ください。
稼ぎ過ぎると半分税金で取られる
海外FXの最大税率は55％にも達するため、やばいほど高い税金を考慮して、安定して稼げるようになったトレーダーほど国内FXを選ぶ傾向にあるようです。
実際、ハイレバレッジを利用できなければ、税金対策として国内FXをおすすめする口コミも見られます。
上記は、海外FXの税金604万円に事業所得分を追加した納税額が1,000万円を超えるということです。海外FXと国内FXでは課税制度が異なるため、個人事業の所得とは損益通算ができません。また、損失繰越ができないことも、節税面でのデメリットになっています。
また、毎年2月15日に確定申告が始まると、海外FXの高くてやばい税金に対する不満がX（旧Twitter）に投稿されるのが恒例となっています。
海外FXには、法人が利用できる口座を提供する業者があります。節税に役立つ情報として、「海外FXの法人口座で税金対策」をご参考ください。
やばいと言われる海外FXが長年利用され続ける理由
海外FXの普及は、国内FXに対する規制強化と深く関係しています。2005年の金融商品取引法の大幅な改正に続き、2010年の改正で2011年から最大レバレッジが25倍に制限されました。
この規制強化が、少ない元手で大きな利益を目指せるFXの魅力を損ね、多くの日本人トレーダーの不満を生むことになったようです。その結果、日本の法律で厳しく規制されていない海外FXへの関心が高まり、現在に至るまで多くの日本人に利用され続けています。
現在では、ハイレバレッジの特性を最大限に活用できる「ゼロカット」と「ボーナス」の提供があり、国内FXでは不可能なトレード手法を活用できます。
例えば、海外FXでは新規に口座開設するだけで、トレードの資金としてそのまま使用できるボーナスを提供する業者があります。このボーナスを利用すれば、自己資金を使うことなく、損失リスクをゼロにして海外FXを開始できるのです。
海外FXでは、1万円分のボーナスを受け取り、1,000倍のレバレッジを利用するだけで、自己資金を一切使わずに最大1,000万円相当のトレードが可能になります。
高額ボーナスとハイレバレッジがあることから、少額から短期間に大きく稼ぎたい方にとって、海外FXは希望の条件を満たす理想の選択肢となるのです。
さらに、海外FXでは口座残高がマイナスになったときに、業者がマイナス分を補填するゼロカットのシステムが採用されています。
突発的なニュースなどで急激に価格が変動し、ロスカットが間に合わなかった際にゼロカットは発動します。
国内FXでは、トレーダーの損失分を補填することが法律で禁止されているため、ロスカットが機能しない相場では追証（追加の入金）を求められます。
一方、海外FXではゼロカットの提供が標準サービスとなっており、入金した金額以上の損失を負担する必要がありません。これにより、ハイレバレッジを活用したトレードのリスクを減らせます。
このような環境がハイレバレッジの利用を容易にし、特に少ない資金で大きく稼ぎたい方にとって、海外FXは大きな魅力となっているのです。
海外FXに興味があるものの、「やばい」との評判により躊躇している方は、「海外FX口座開設ボーナスおすすめ比較！」を参考にして、自己資金を使わずに海外FXを試してみてください。
海外FXをやばいと一括りにした評価が間違っている理由
これまでに「海外FXはやばい」とされる主な理由として、安全性に関する課題と、国内FXよりも最大2倍以上の高い税金がかかることをお伝えしました。
しかし、海外FXはやばいと一括りにした評価が間違っているとする理由は、この2点を除けば、国内FXよりも優れたサービスがいくつも提供されているからです。
まず、海外FXを懸念する主な内容を振り返り、次に、海外FXを利用するメリットとなる優れた取引条件を国内FXと比較していきます。
安全性と税金の比較
安全性と税金について、海外FXのやばいポイントを改めて取り上げます。
| 項目 | 海外FX | 国内FX |
|---|---|---|
| 金融庁の登録 | なし | あり |
| 出金拒否 | あり | なし |
| 信託保全 | なし | あり |
| 所得税率 | 5～45％ | 一律15％ |
| 損失繰越 | できない | できる（3年分） |
金融庁に登録していない業者は、日本の法律に基づく規制を受けていません。このため海外FXでは、利用規約を守っていても出金拒否をするような悪質業者が存在します。
また、日本で一般的な信託保全スキームを導入している業者は見つかっておらず、大半は分別管理によってユーザーの資金が管理されています。
海外FXの税金は、所得税に加えて住民税10％が加算されるため、利益に対しては15～55％分を納税する必要があります。さらに、節税に有利な損失繰越ができない点にも注意が必要です。
取引条件の比較
それでは、海外FXが長年にわたって利用され続けている理由となる、優れた取引条件を確認しましょう。
| 項目 | 海外FX | 国内FX |
|---|---|---|
| 取扱銘柄 | 多い | 少ない |
| 高額ボーナス | あり | なし |
| 最大レバレッジ | 200倍以上 | 25倍 |
| 追加証拠金 | なし | あり |
| スキャルピング | ほぼ自由 | 禁止あり |
| スプレッド | ドルストレートが狭い | クロス円が狭い |
| スワップフリー | あり | なし |
| コピートレード | 多い | 少ない |
海外FXでは、通貨ペアに加えて、仮想通貨・貴金属・エネルギー・株価指数・個別株・コモディティなど、多岐にわたる商品を取り扱っています。これにより、ゴールドやビットコインなどを自由に選んで取引できます。
これらの銘柄は、高額ボーナスを証拠金にしたハイレバトレードができるので、毎日大きく稼げるチャンスを増やせます。また、全ての取引にゼロカットが適用されるため、追加証拠金が発生することはありません。
国内FXではスキャルピングを禁止している業者が多いのに対し、海外FXではほぼ自由に行えます。これは取引方式の違いによるもので、スプレッドにも影響を及ぼしています。
一般的に海外FXはスプレッドが広いとされがちですが、これは正しい評価ではありません。確かに、主要通貨のクロス円とユーロドルについては、国内FXのスプレッドは非常に狭いことが多いです。しかし、ドルストレートの比較では、海外FX業者のほうが有利なケースがみられます。
スワップフリーは業者に大きな負担を与えるため、近年、取りやめる海外FX業者も増えています。それでも、2024年現在も継続している、XMTradingのKIWAMI極口座のような希少な口座タイプもあります。
コピートレードについては、海外FX業者のほうが選択肢が豊富です。例えば、Exnessのコピートレードでは、常に1,000個以上のトレード戦略が選べるようになっています。
FX初心者の方でも安心して利用できる業者について、「海外FX業者おすすめランキング」にまとめています。口座開設ボーナスを受け取り、自己資金の損失リスクをゼロにもできるので、ぜひ参考にしてください。
海外FXがやばいと言われることに関するよくある質問
海外FXがやばいと言われることに関するよくある質問をまとめましたので、参考にしてください。
- 海外FXで出金拒否はある？
-
「はい、海外FXでは出金拒否の問題が存在します。しかし、一部の悪質な業者に限られた行為であり、多くの業者は取引条件の改善や手続きの簡素化を進め、顧客の満足度を高めるサービスを提供し続けています。出金拒否の原因と対処法については、「海外FXで出金拒否されたら？」をご覧ください。
- 海外FXでの出金拒否を弁護士に相談して解決できる？
-
海外FXでの出金拒否問題を弁護士に相談し、解決に導けるかどうかは、依頼する弁護士の専門知識と経験に大きく依存します。一部の法律事務所は、海外FX業者からの被害回復に対応しています。依頼する弁護士費用に応じて、追及の範囲や対応が変わってくることが一般的です。
- 海外FXは「やめとけ」と言われるのはやばいから？
-
海外FXは「やめとけ」と言われるのは、海外FXの安全性と高い税金をやばいと考える（問題視する）人がいるからです。ただし、何をもってやばいと見なすかは人それぞれのため、「海外FXがやばいと言われる理由」を正しく理解した上で、国内FXでは実現できない有利な取引サービスの利用を検討することが重要です。
- 海外FXで税金を支払うと過去の利益が税務署にばれる？
-
はい、海外FXでは税金の支払いの有無にかかわらず、過去の利益は税務署にばれます。税務署には金融機関に保管されている取引記録を請求できる権限があるからです。税務調査が行われる場合、一般的に3～5年分の取引記録が調査の対象となります。
- 海外FXの税金に抜け道はある？
-
いいえ、海外FXの税金に抜け道はありません。税務署は海外FX業者や銀行などの金融機関から取引記録を入手できます。納税額の大小に関係なく、税務署の意向次第で全ての記録を調べ上げられるため、課税を逃れる方法はないと考えてください。
- 海外FXの税金は高くてやばい？
-
はい、海外FXの税金は高くてやばいと言えます。課税所得が900万円以上になると、海外FXの利益に対する税率は所得税と住民税を合わせて43％に達し、国内FXの税率の2倍以上になります。
- SNSでFXを勧めてくる外国人はやばい？
-
SNSでFXを勧めてくる外国人の中には、詐欺を目論むやばい人がいるので注意してください。例えば、国際ロマンス詐欺では異性を対象にしてSNSを悪用し、海外FX業者の口座への入金を促して資金をだまし取る事例が報告されています。
- 海外FX業者には危険なからくりがある？
-
いいえ、からくりと称されるほど複雑な詐欺の手口といった海外FX業者による不正行為の仕組みはありません。独自のボーナスキャンペーンなどを流行のSNS等を活用して宣伝し、金融リテラシーが低い人々から資金をだまし取る、古くからある詐欺手法による被害が主な問題となっています。
- 海外FXでは個人情報が悪用される？
-
はい、海外FXでは個人情報が悪用される事例が報告されています。詐欺業者またはその関係者が個人から取得した情報を用いて代わりに口座を開設し、その後被害者に入金を促して資金を持ち逃げする事例があります。また、知らない業者からの電話勧誘による詐欺被害もあります。ただし、こうした犯罪は一部の不正業者によるものであることをご理解ください。
- 海外FX業者のやばい悪評は？
-
海外FX業者のやばい悪評は、ハイレバトレードによる損失、出金拒否、詐欺被害、投資家保護の不足、高い税金の5点に集約されます。
- 海外FXと国内FXはどちらがいい？
-
取引条件を優先する方には海外FXをおすすめしますが、資産保護や安全性を重視する方には国内FXが適しています。海外FXでは、国内FXで制限されている、ハイレバレッジ・ゼロカット・高額ボーナスを利用できるメリットがあります。
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